【不動産業界基礎用語】「ZEB（ゼロ・エネルギー・ビルディング）」とは？

新聞やニュースで目立ち始めたZEBとは何か？

ZEBはNet Zero Energy Building（ネット・ゼロ・エネルギー・ビルディング）の略称で「ゼブ」と呼びます。文字通り、建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物を指します。省エネ機能や設備で、消費するエネルギーを減らして、使用する分のエネルギーを建築物自らが創り（創エネ）、エネルギーの消費量を正味（ネット）でゼロにしようという考え方です。

ZEBの定義は国内外で様々な議論や検討がされていますが、経済産業省資源エネルギー庁「ZEBロードマップ検討委員会とりまとめ」（平成27年12月）では、ZEBを以下のように定義しています。

先進的な建築設計によるエネルギー負荷の抑制やパッシブ技術の採用による自然エネルギーの積極的な活用、高効率な設備システムの導入等により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギー化を実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、エネルギー自立度を極力高め、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した建築物

東京都心の自治体などはオフィス街を抱えています。都内全自治体が参画する「オール東京62市区町村共同事業」のまとめ「特別区の温室効果ガス排出量 (1990 年度~2017 年度) 」を見ると、事業所ビル（オフィスビル）などを含む民政業務部部門の排出量が最も多くを占めています。都は2050年までのCO2排出実質ゼロを打ち出すなど、脱炭素の取り組みが加速している一方で、オフィスや昼間人口の増加が問題になっていたのです。

環境省によると、オフィスビルなどからのCO2排出量は2016年度時点で、日本国全体の約2割を占めているといいます。そこで、2018年に閣議決定されたエネルギー基本計画で「2020年までに国を含めた新築公共建築物等で、2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現することを目指す」とされました。

同省ではZEB認証やZEB補助制度などを用意しており、これらはZEB PORTALで情報を確認できます。

【画像出典】ZEB PORTAL：http://www.env.go.jp/earth/zeb/index.html

ZEB、ZEH——エネルギーは分散型へ

これまでエネルギーは一つのところで創られ、提供する集約型が主流でした。例えば電力会社が電気を創り、各人が消費している状態がそれにあたります。それが、地産地消のように自分たちでエネルギーを創り、消費していくという分散型へ変化してきています。

そのなかで、建築物における取り組みがZEBです。また、戸建等の住宅であればエネルギー消費をゼロに近づける考え方にZEH（ゼッチ・ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）があります。これもZEBと同じように住宅内を省エネし、ソーラーパネルなどで創エネをし、自家消費することでエネルギー消費の正味を減らすことが目的です。

経済産業省ではZEHを以下のように提示しています。

外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギーを導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅

ZEB同様、前出の「エネルギー基本計画」にはZEHについて目標を「2020年までにハウスメーカー等が新築する注文戸建住宅の半数以上で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」としています。

ZEBプランナー制度の存在と、これからの10年

一般社団法人環境共創イニシアチブ（SII）が実施している、ZEBプランナー制度というものがあります。

ZEBプランナーとは、ZEB、省エネ建築物のプランニング実績がある事業者のこと。ZEBの導入検討をしている建築主などに向けて広く相談窓口を有し、提案やプランニングを実施する役割をもち、業務支援（建築設計、設備設計、設計施工、省エネ設計、コンサルティング等）を行います。ZEBプランナーとなるには、SIIの公募に対して登録申請が必要です。登録されるとSIIのHP上で公表されます。環境省および経済産業省が実施しているZEBの補助事業についてはZEBプランナーの関与が必須となっているので、今後ZEBの補助事業などを検討している建築主は、登録・公表されているZEBプランナー事業者の確認が必要となります。

これからますます求められてくるZEB。2021年2月には、「公共建築物のZEB化実現に関する意見交換会」が行われ、神奈川県開成町のZEB化事例や、大成建設によるZEBの技術動向などが話されました。地方公共団体も参加し、公共建築物のZEB化を含む大幅な省エネルギー化を図ることが議論されました。すでに新築公共建築物で推進されているZEBは、一般の新建築物でも拡大が進みます。前述の「2020年までに国を含めた新築公共建築物等で、2030年までに新築建築物の平均でZEBを実現することを目指す」とあるように、これからの10年に注目です。